どうも、山田店長（@yamada_tencho）です。
退職を考えてるんだけど、誰に相談していいか分からないしどこか相談出来るところってないかなぁ？
そんなお悩みを抱えている方に、退職に関する相談窓口をまとめてみました。
円満退職するためにも、退職を相談する相手選びは非常に大事です。
私自身、今の店長職に落ち着くまでに転職を幾度かしていますので、その経験を踏まえた上で解説させていただきます。
退職を相談する相手は誰がいいのか
退職を相談する相手は誰がいいのか
退職する理由は人それぞれでしょうが、黙って明日から出社しないという訳にも行きませんので、誰かに相談はしないといけません。
ですが、いざ退職の相談をするとなると、一体誰に相談するのがベストなのでしょうか？
ここでは、そんな退職相談相手について検証してみます。
上司に退職相談する
退職の相談をするとなるとまず思いつくのが、直属の上司なのではないでしょうか？
個人的に上司に退職の相談をする事はおすすめしません。
なぜか？
理由はどうあれ、必ず引き止められるからです。
相談する以上、ポジティブな意見とネガティブな意見が両方必要です。
その両方を聞いた上で自分の身をどう処するのかを決めたいところですが、上司は必ず引きとめてくるはずです。
なぜなら、自分の部下が退職でもしようものなら自分の業務負担も増えますし、ましてや部下が退職するとなると自分の管理能力も問われるからです。
中には、あなたのために親身に退職の相談に乗ってくれる上司もいるかもしれませんが、普通その上司は保身のためのアドバイスをしてくるはずです。
間違って上司に相談してしまって、社内で退職させてくれないような雰囲気になったりしていませんか？
もうそうなってしまったら自力での退職が難しくなる可能性もなくはないかと思います。
そんな時は、サクッと退職代行サービスを使って退職してしまいましょう。
参考記事
⇒現役店長が退職代行サービスの口コミや評判の疑問を徹底解説します！
同僚に退職相談する
同僚に退職の相談をする場合は、出来るだけ違う部署の人間に相談しましょう。
なぜなら、自部署の人間に相談した場合は上司に相談した時と同じように引き止められる可能性が高いからです。
自分と同じ部署の人間がもしいなくなった場合、その仕事の穴埋めは当然その部署の人間がしないといけません。
そうなると余計な業務負荷もかかってきますので、普通は同じ部署の同僚であればあなたの退職相談を引き止めてきます。
もしくは、ライバルがひとり減ると思ってあなたの退職を後押しする可能性もなくないですが・・・。
そうならないためにも、客観的に意見を言ってもらえる他部署の同僚に相談しましょう。
言い方は悪いかもしれませんが、直接自分の業務に支障をきたさないのであれば、より中立的なアドバイスを出来るからです。
これは、自分に置き換えてみれば分かると思いますよ。
家族に退職相談する
あなたのキャリアにもよるとは思いますが、基本的には引きとめに来ると思います。
例えば専業主婦の妻に相談すれば、生活基盤が180度変わる可能性があるので、あなたの退職・転職については相当慎重になるはずです。
また、親に退職の相談をすると世代にもよるとは思いますが、昭和世代の親であれば仕事を辞めるという事にはネガティブな感情を抱くはずです。
終身雇用制度の元で働いた世代からすると、転職や退職するという事はマイナス要因と捉えられがちです。
そう思えば、退職を相談する相手としては、世代の違う親は対象外となると言わざるを得ません。
会社の外部に退職相談する
退職を相談するのにもっとも適している相手というのは、どれだけ客観的にあなたの立場を理解した上でアドバイスをしてくれるかどうか、これに尽きると思います。
では、一体どんな人が客観的な意見・アドバイスをあなたに与えてくれるのでしょうか？
以下に、いくつか紹介します。
総合労働相談コーナーに退職相談する
総合労働相談コーナー
解雇、雇止め、配置転換、賃金の引下げ、募集・採用、いじめ・嫌がらせ、パワハラなどのあらゆる分野の労働問題を対象としています。
性的指向・性自認に関連する労働問題も対象としています。
労働者、事業主どちらからの相談でもお受けします。
専門の相談員が面談もしくは電話で対応致します。
予約不要、ご利用は無料です。
相談者の方のプライバシーの保護に配慮した相談対応を行います。
「個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律」に基づき、労働相談をお受けするほか、「助言・指導」や「あっせん」をご案内しています。
労働基準法等の法律に違反の疑いがある場合は、行政指導等の権限を持つ担当部署に取り次ぐことになります。
ここでは、仕事全般における労働問題について相談することができます。
当然退職に関する相談も受け付けていますので、安心して相談することが出来ます。
この総合労働相談コーナーは、各都道府県労働局、全国の労働基準監督署内などの380か所に設置されていますので、あなたのお住まいの近くでもみつける事が容易に出来ることも魅力のひとつです。
日本労働組合総連合会
日本労働組合連合会
日本労働組合総連合会は、職場レベルの課題から社会的な問題まで解決する事を目的としています。
「セクハラ」「パワハラ」「不当解雇」等、職場に対するトラブルはますます複雑になっており、もはや他人事ではありません。
小さな事から大きなストレスまで、個人の抱える問題は人それぞれです。
日本労働組合総連合会は、これまでそんなストレスや悩みを抱く多くの労働者の力となってきました。
フリーダイヤルで相談もでき、メールでの相談もできます。
当然無料で相談できますので、こちらに連絡してみるのもいいかもしれませんね。
法テラス（日本司法支援センター）
法テラス
法テラスと聞くと少し敷居が高いように思うかもしれませんが、意外とそうでもありません。
退職をするにあたって、法的な観点から客観的なアドバイスが欲しいという方は、ぜひ活用してみてください。
以下、法テラスHPより
私たち法テラス（日本司法支援センター）は、国によって設立された法的トラブル解決のための「総合案内所」です。
「借金」「離婚」「相続」・・・さまざまな法的トラブルを抱えてしまったとき、「だれに相談すればいいの？」、「どんな解決方法があるの？」と、わからないことも多いはず。こうした問題解決への「道案内」をするのが私たち「法テラス」の役目です。
全国の相談窓口が一つになっていないために情報にたどりつけない、経済的な理由で弁護士など法律の専門家に相談ができない、近くに専門家がいない、といったいろいろな問題があり、これまでの司法は使い勝手がよいとは言えないものでした。
そうした背景の中、刑事・民事を問わず、国民のみなさまがどこでも法的なトラブルの解決に必要な情報やサービスの提供を受けられるようにしようという構想のもと、総合法律支援法に基づき、平成18年4月10日に設立された法務省所管の公的な法人。
それが、日本司法支援センター（通称：法テラス）です。
転職エージェントに退職相談する
退職の相談をするなら、やっぱりプロに相談するのがいいかもしれません。
あなたも転職サイトは見た事はあるとは思いますが、実際に利用された事はありますか？
勘違いされている方もいるかもしれませんが、
転職エージェントがあなたの退職に対する相談にも乗ってくれます。
私がおすすめするのは、国内最大級の会員制転職サイト「ビズリーチ」。
会員数94万人以上、ヘッドハンター1,700名以上、採用企業社数6,700社以上。
職務経歴書を登録すると、厳正な審査をクリアしたヘッドハンターと国内外の優良・成長企業が職務経歴書を見て直接スカウトしてきます。
会員制ならではの普段あまり見かけない非公開求人やポジションも多数あることでも有名な転職サイトです。
こういった転職エージェントは退職相談のプロでもあります。
また、退職後の転職についても安心して相談することが出来ます。
つまり、退職の相談をしつつ次の転職の相談も出来るので、非常に効率も良いんです。
そう考えると、身の回りの人間に相談したりするよりも、やはりその筋のプロに相談するのがいいんでしょうね。
参考サイト
⇒転職サイトビズリーチで無料相談する
まとめ
退職の相談相手は見極めが重要です。
職場の身内に相談すると、基本的には引き止めされるでしょう。
ですので、出来るだけ外部の第三者に相談することをおすすめします。
特にそういった相談のプロである人達に頼るのがいいのではないでしょうか？
公的な機関や転職エージェント等、客観的な意見をもらえるところに相談することが大事です。
仕事の転職や退職については、以下の記事もぜひ参考にしてみてください。
カテゴリー